地球の歩き方総合研究所、good luck trip

地球の歩き方総研メンバーについて

「地球の歩き方総研」は、当社がガイドブックで培ってきたノウハウを活かして、
日本はもちろん、世界の観光業の発展に寄与します。
インバウンド市場がますます拡大するなか、
国際交流、そして地方活性化に少しでも貢献できるよう、
積極的な活動を展開します。

ごあいさつ

新型コロナの世界的蔓延はこの100年でもっとも深刻な事態であるとも言われています。ウイルスの猛威は人間が決めた国境などお構いなしに拡散し、あっと言う間に世界中に広がりました。感染拡大は極めて速く、はからずもグローバリゼーションの浸透を証明したと同時に、マスクやワクチン供給も国際社会の協力なくしては成しえず、21世紀の人類にとって国を越えた相互扶助や共生が必然であることを意識させられました
国内に目を向けても、自粛要請によって地域経済は深刻な打撃を受け、イベントや祭事の中止など芸術や伝統文化にも影響は及び、その損失は計り知れません。人の往来が経済や文化といかに密接であったかを再認識させられました。
しかしながら、これまでの歴史を振り返るまでもなく、人間の営みにおいて人々の交流が完全に途絶えてしまうことはありえず、旅への憧憬もまた失われることはないでしょう。一日も早く、だれもが安心して旅行ができる日が来ることを切に願うと同時に、「旅につながるすべての人を元気にしたい、そして、日本を元気にしたい」という当研究所の理念を、あらためて自覚するところであります。
未曾有の経験によって人々の旅行の仕方、関わり方も様変わりするかもしれません。そうした変化を敏感に感じ取りながら、一方で旅が持つ普遍の価値を信じ、当研究所も新たな一歩を踏み出す決意です。

 

理事長

(株)地球の歩き方 代表取締役社長

新井 邦弘Kunihiro Arai

(株)地球の歩き方 代表取締役社長

1990年(株)学習研究社入社。月刊ムー編集部、歴史群像編集部などの雑誌編集に従事し編集長、事業室長を歴任。2015年(株)学研ホールディングスへ転籍しグローバル戦略室長に就任、グループの海外事業推進役を担う。

2020年、「地球の歩き方」の学研グループへの事業譲渡により(株)地球の歩き方が設立され、同社代表取締役に就任。

スタッフ

 

事務局長

弓削 貴久, Takahisa Yuge,(株)地球の歩き方, 地球の歩き方総合研究所事務局長

弓削 貴久Takahisa Yuge

(株)地球の歩き方 地球の歩き方総合研究所事務局長

1991年入社。海外事業本部広告企画部部長を経て、2008年広告・マーケティング事業本部副本部長に就任。同年インバウンド事業を立ち上げ、訪日外国人向けフリーマガジン「GOOD LUCK TRIP」を発行。国や地方の観光局、航空会社など民間企業の誘客プロモーション施策や観光パンフレットの制作、海外の旅行会社を活用した旅行商品造成など、インバウンドビジネスの領域において強みをもつ。総合旅行業務取扱管理者資格保持者。

・JIMC(Japan Inbound Media Consortium)理事長  
・JSTO(Japan Shopping Tourism Organization) 監事 
・観光庁Visit Japan Plusメンバー
・中小機構 近畿 観光アドバイザー


スーパーバイザー

 

観光/まちづくりビジョン策定、人材育成、
観光マーケティング、地域産品開発・海外販路拡大

刀根 浩志Hiroshi Tone, 観光ビジネス総研代表

刀根 浩志Hiroshi Tone

観光ビジネス総研代表

2003年観光庁認定「観光カリスマ百選」、2007年経済産業省「地域中小企業サポーター」委嘱および内閣府「地域活性化伝道師」に認定。地方でのモノと人の往来を活性化させ、地方が自ら再生するための観光ビジネスの創造を提案している。DMO設立、観光まちづくりプラン、広域観光グランドデザイン、ツーリズムマーケティング、観光資源の発掘調査、観光人材育成、地域産品の開発、海外販路開拓などを専門とする。

■おもな活動実績

・奈良県「なら観光ビジネスカレッジ」コーディネーター兼講師
・和歌山県「和歌山県市町村組合職員研修会」講師
・沖縄県「戦略的課題解決型観光商品等支援事業」アドバイザー


ショッピングツーリズム、免税、地域活性

吉澤 勉, Tsutomu Yoshizawa, ㈱AppGT 地方創生事業部長, VISIT JAPAN大使

吉澤 勉Tsutomu Yoshizawa

㈱プレステージ・インターナショナル 地方創生事業部長
VISIT JAPAN大使

㈱リクルートを経て、1999年㈱ヨドバシカメラ入社。2003年グッドコミュニケーション本部本部長、2006年同社取締役に就任。家電量販店の多言語表記、サービスなど外国人旅行者の受け入れ体制整備に取り組み招致活動を展開。さらに海外の旅行博にてショッピングを日本の観光資源としてアピールしてきたショッピングツーリズムのスペシャリスト。㈱シダックスを経て現職。2009年Yokoso! Japan大使(現VISIT JAPAN大使)に任命される。

■おもな活動実績

・EAST TOKYO おもてなしIoTプロジェクト
(訪日客おもてなしプラットフォーム構築)事務局長(経産省 IoT活用おもてなし実証事業)
・東京都主催「外国人旅行者受入サービス向上のためのセミナー」講師およびアドバイザー
・浅草インバウンドメディアプロジェクト
 群馬県桐生市「桐生八木節まつりIN浅草」実行委員会


欧米向け観光客誘致コンサルティング、アドバイザー

マージョリー・L・デューイ, Marjorie L Dewye, ㈱コネクトワールドワイド・ジャパン代表取締役

マージョリー・L・デューイMarjorie L Dewye

㈱コネクトワールドワイド・ジャパン代表取締役

観光マーケティングコンサルタントとして日本でのキャリアは30年以上。アメリカ19の州や町に加え、国際リゾートディスティネーション、グローバルホテルチェーン、アトラクションなどの観光客誘致レップを勤める。日本旅行業協会のアドバイザー、JAPAN VISIT USA COMMITTEE議長などを歴任。世界中に広がるネットワークを生かし、各国・地域の観光客の嗜好・ニーズ・文化に関する深い知見をもとに、マーケティングやPR戦略、訪日旅行者を迎えるにあたっての環境整備、ホスピタリティなど、きめ細やかで具体的な提案を行う。


PFI/PPP案件のコンサルティング、
DMO候補法人や街づくりのマネジメントサポート事業

幕 亮二, Ryoji  Maku, MK総合研究所 代表取締役所長

幕 亮二Ryoji Maku

㈱MK総合研究所 代表取締役所長
北九州市立大学大学院マネジメント研究科 特任教授

1991年㈱三菱総合研究所入社、地域政策研究センター(後に地域経営研究センター)に所属し、全国各地の地域振興・地域活性化のコンサルティングを担当、集客交流コンサルティングチームリーダー、空港民営化事業チームリーダーを経て、2017年独立開業。PFI/PPP案件のコンサルティング、DMO候補法人や街づくりのマネジメントサポート事業を展開している。


顧問

 

交通経済、空港経営他

加藤 一誠, Kazusei Kato, 慶應義塾大学 商学部 教授

加藤 一誠Kazusei Kato

慶應義塾大学 商学部 教授

1964年京都生まれ。専門は交通経済学。大学院では「アメリカのルーラル地域の貧困は道路整備によって緩和されるか」をテーマに、アメリカの道路財源や予算配分などについて研究。現在は交通インフラという面で道路と共通する空港の経営評価に強い関心をもつ。『空港経営と地域―航空・空港政策のフロンティア―』『交通インフラ・ファイナンス』(どちらも共編著/成山堂書店)などの著作、多数の論文を発表している。


観光政策、観光行政、観光法制度、インバウンド振興など

矢ケ崎 紀子, Noriko Yagasaki, 東洋大学 国際観光学部 准教授

矢ケ崎 紀子Noriko Yagasaki

東京女子大学 現代教養学部 国際社会学科 コミュニティ構想専攻 教授

1987年住友銀行入行。1989年㈱日本総合研究所上席主任研究員、2008年国土交通省観光庁参事官(観光経済担当)などを経て現職。専門分野である観光政策、観光行政、観光法制度、インバウンド振興などをキーワードに講演や執筆など多方面で活躍する。「ユニークべニュー利用促進協議会」(観光庁)座長を務めるなどMICE業界もリードする存在である。

■おもな活動実績

・国土交通省交通政策審議会委員
・国土審議会特別委員
・東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会委員
・東京ブランドのあり方検討会委員
・京都市住みたい・訪れたいまちづくりに係る財源の在り方検討会委員

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