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地球の歩き方総研について | メンバー | 商品・サービス | 実績 | お問い合わせ
新型コロナの世界的蔓延はこの100年でもっとも深刻な事態であるとも言われています。ウイルスの猛威は人間が決めた国境などお構いなしに拡散し、あっと言う間に世界中に広がりました。感染拡大は極めて速く、はからずもグローバリゼーションの浸透を証明したと同時に、マスクやワクチン供給も国際社会の協力なくしては成しえず、21世紀の人類にとって国を越えた相互扶助や共生が必然であることを意識させられました。
国内に目を向けても、自粛要請によって地域経済は深刻な打撃を受け、イベントや祭事の中止など芸術や伝統文化にも影響は及び、その損失は計り知れません。人の往来が経済や文化といかに密接であったかを再認識させられました。
しかしながら、これまでの歴史を振り返るまでもなく、人間の営みにおいて人々の交流が完全に途絶えてしまうことはありえず、旅への憧憬もまた失われることはないでしょう。一日も早く、だれもが安心して旅行ができる日が来ることを切に願うと同時に、「旅につながるすべての人を元気にしたい、そして、日本を元気にしたい」という当研究所の理念を、あらためて自覚するところであります。
未曾有の経験によって人々の旅行の仕方、関わり方も様変わりするかもしれません。そうした変化を敏感に感じ取りながら、一方で旅が持つ普遍の価値を信じ、当研究所も新たな一歩を踏み出す決意です。
(株)地球の歩き方 代表取締役社長
1990年(株)学習研究社入社。月刊ムー編集部、歴史群像編集部などの雑誌編集に従事し編集長、事業室長を歴任。2015年(株)学研ホールディングスへ転籍しグローバル戦略室長に就任、グループの海外事業推進役を担う。
2020年、「地球の歩き方」の学研グループへの事業譲渡により(株)地球の歩き方が設立され、同社代表取締役に就任。
「地球の歩き方総研」は、当社がガイドブックで培ってきたノウハウを活かして、日本はもちろん、世界の観光業の発展に寄与します。
インバウンド市場がますます拡大するなか、国際交流、そして地方活性化に少しでも貢献できるよう、積極的な活動を展開します。
(株)地球の歩き方 地球の歩き方総合研究所事務局長
1991年入社。海外事業本部広告企画部部長を経て、2008年広告・マーケティング事業本部副本部長に就任。同年インバウンド事業を立ち上げ、訪日外国人向けフリーマガジン「GOOD LUCK TRIP」を発行。国や地方の観光局、航空会社など民間企業の誘客プロモーション施策や観光パンフレットの制作、海外の旅行会社を活用した旅行商品造成など、インバウンドビジネスの領域において強みをもつ。総合旅行業務取扱管理者資格保持者。
観光/まちづくりビジョン策定、人材育成、観光マーケティング、地域産品開発・海外販路拡大
観光ビジネス総研代表
2003年観光庁認定「観光カリスマ百選」、2007年経済産業省「地域中小企業サポーター」委嘱および内閣府「地域活性化伝道師」に認定。地方でのモノと人の往来を活性化させ、地方が自ら再生するための観光ビジネスの創造を提案している。DMO設立、観光まちづくりプラン、広域観光グランドデザイン、ツーリズムマーケティング、観光資源の発掘調査、観光人材育成、地域産品の開発、海外販路開拓などを専門とする。
ショッピングツーリズム、免税、地域活性
株式会社トムズプランニング 代表取締役
VISIT JAPAN大使
旭川市地域活性化起業人(地域DMO支援)
一社)浅草六区エリアマネジメント協会 特別顧問
(株)リクルートを経て、1999年(株)ヨドバシカメラ入社。2003年グッドコミュニケーション本部本部長、2006年同社取締役に就任。家電量販店の多言語表記、サービスなど外国人旅行者の受け入れ体制整備に取り組み招致活動を展開。さらに海外の旅行博にてショッピングを日本の観光資源としてアピールしてきたショッピングツーリズムのスペシャリスト。(株)シダックスを経て現職。2009年Yokoso! Japan大使(現VISIT JAPAN大使)に任命される。
欧米向け観光客誘致コンサルティング、アドバイザー
(株)コネクトワールドワイド・ジャパン代表取締役
観光マーケティングコンサルタントとして日本でのキャリアは30年以上。アメリカ19の州や町に加え、国際リゾートディスティネーション、グローバルホテルチェーン、アトラクションなどの観光客誘致レップを勤める。日本旅行業協会のアドバイザー、JAPAN VISIT USA COMMITTEE議長などを歴任。世界中に広がるネットワークを生かし、各国・地域の観光客の嗜好・ニーズ・文化に関する深い知見をもとに、マーケティングやPR戦略、訪日旅行者を迎えるにあたっての環境整備、ホスピタリティなど、きめ細やかで具体的な提案を行う。
PFI/PPP案件のコンサルティング、DMO候補法人や街づくりのマネジメントサポート事業
(株)MK総合研究所 代表取締役所長
北九州市立大学大学院マネジメント研究科 特任教授
1991年(株)三菱総合研究所入社、地域政策研究センター(後に地域経営研究センター)に所属し、全国各地の地域振興・地域活性化のコンサルティングを担当、集客交流コンサルティングチームリーダー、空港民営化事業チームリーダーを経て、2017年独立開業。PFI/PPP案件のコンサルティング、DMO候補法人や街づくりのマネジメントサポート事業を展開している。
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